2018年（追加試験）　問2

正答

②

解説

クライエントに他害の可能性がある場合は、その危険に対処することが守秘義務に優先されます。選択肢はいずれも危機対処手段として、考えられる方法と言えるでしょう。ただし、このクライエントには心理に関する支援に関わる主治医がいることが記されています。「公認心理師法第 42 条第2項に係る主治の医師の指示に関する運用基準について 」にも、クライエントに心理に関する支援に関わる主治医がいる場合には、クライエントの状況に関する情報等を当該医師に提供する等によって、連携しながら主治医の指示を受けて支援行為を行う必要性が記されているように、連携をとる相手がいる場合、対処行動を直接的にとる前に情報を共有して、連携しつつ速やかに対処を進めていくという流れが妥当だと考えられます。そのため正答は②となります。