問121
C.R.Rogersによるクライエント中心療法における共感的理解について、誤っているものを1つ選べ。
1．建設的な方向に人格が変容するために必要な条件の1つである。
2．セラピストが共感的理解をしていることがクライエントに伝わる必要がある。
3．セラピストの内的照合枠に沿って、クライエントが感じている世界を理解することである。
4．クライエントの内的世界を「あたかもその人であるかのように」という感覚を保ちながら理解することである。
問122
学校における心理教育的アセスメントについて、誤っているものを1つ選べ。
1．一定のバッテリーからなる心理検査の実施が必須である。
2．学校生活における子どもの観察が重要な要素の1つである。
3．心理教育的援助サービスの方針や計画を立てるためのプロセスである。
4．複数の教師、保護者、スクールカウンセラーなどによるチームで行われることが望ましい。
問123
学校における教職員へのコンサルテーションに含まれるものとして、誤っているものを1つ選べ。
1．児童生徒への個別及び集団対応に関する助言や援助
2．児童生徒への心理教育的活動の実施に関する助言や援助
3．ケース会議などの教育相談に関する会議における助言や援助
4．困難な問題に直面している教職員に代わる保護者などとの面談の実施。
問124
巨大な自然災害直後におけるサイコロジカル・ファーストエイドについて、適切なものを2つ選べ。
1．被災者の周囲の環境を整備し、心身の安全を確保する。
2．被災者は全て心的外傷を受けていると考えて対応する。
3．被災体験を詳しく聞き出し、被災者の感情表出を促す。
4．食料、水、情報など生きていく上での基本的ニーズを満たす手助けをする。
5．被災者のニーズに直接応じるのではなく、彼らが回復する方法を自ら見つけられるように支援する。
問125
高齢期の心理学的適応について、正しいものを2つ選べ。
1．ソーシャルコンボイを維持又は補償できるかということは適応を左右する要因の1つである。
2．退職後は以前の高い活動性や社会的関係から、いかに速やかに離脱できるかによって左右される。
3．能力低下への補償として、活動領域を選択的に限定し、従来とは異なる代替方略を用いることが有効である。
4．未来志向的に自身のこれからを熟考させることが、自身の過去への関心を促し回想させるよりも有効とされる。
5．適応が不安定になる1つの要因として、高齢期になると流動性知能に比べて結晶性知能が著しく低下することが挙げられる。
問126
WHO〈世界保健機関〉によるICF〈国際生活機能分類〉の障害やその支援に関する基本的な考え方について、正しいものを2つ選べ。
1．生活機能と障害の状態は、健康状態、環境因子及び個人因子が相互に影響し合う。
2．生活機能の障害は、身体の機能不全によって能力低下が引き起される中で生じる。
3．障害とは、心身機能、身体構造及び活動で構成される生活機能に支障がある状態である。
4．障害とは、身体的、精神的又は知的機能のいずれかが一般水準に達しない状態が継続することである。
5．障害への心理的支援においては、診断名ではなく、生活の中での困難さに焦点を当てることが重要である。
問127
特別支援教育における通級指導について、正しいものを2つ選べ。
1．中学校では行われない。
2．知的障害は対象にならない。
3．特別支援学校の教員が担当する。
4．障害者総合支援法に定められている。
5．自立活動と各教科の補充指導が行われる。
（注：「障害者総合支援法」とは、「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」である。）
問128
日本で開発された心理療法について、正しいものを2つ選べ。
1．森田療法における入院治療では、最初の1週間は終日横になったままで過ごす。
2．森田療法では、不安を「あるがままに」受けとめた上で、不安が引き起こす症状の意味や内容を探求していく。
3．内観療法における集中内観では、指導者を含め他人と一切話をしてはならない。
4．内観療法では、「してもらったこと」、「して返したこと」、「迷惑をかけたこと」及び「して返したいこと」という4項目のテーマが設定されている。
5．動作法では、心理的な問題の内容や意味を心理療法の展開の主な要因としては扱わない。
問129
心身症について、正しいものを2つ選べ。
1．社会的に不適応を来すことが多い。
2．リラクセーション法の有効性が高い。
3．発症や経過に心理社会的要因が関与する身体疾患のことである。
4．発症の契機が明らかになると、改善の方法も明らかになることが多い。
5．病気の発症と心理社会的要因との間には象徴的な関連が認められることが多い。
問130
心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の各段階で事業者が行うことについて、適切なものを2つ選べ。
1．休業の開始時には、傷病手当金など経済的保障について説明する。
2．職場復帰の可否については、産業医の判断があれば、主治医の判断は不要である。
3．職場復帰の可否を判断するために、職場復帰支援プランを本人に提示し、本人の意思を確認する。
4．最終的な職場復帰は事業者が決定する。
5．職場復帰後は、あらかじめ決めれた職場復帰支援プランに沿うようフォローアップする。